過去数週間の暗号通貨の暴落は、投資家を（非常に高価な）狂騒の渦に巻き込みました。アルゴリズム型の「ステーブルコイン（法定通貨との間で安定した価値を維持する）」であるTerra（USD）は、ドルのペッグを失い、現在の暴落の原因となる一連のイベントを引き起こしました。世界初のステーブルコインで最も人気のあるTether (USDT)も暴落しましたが、1日で30億ドルの引き出しを処理することに成功した後、1ドルに戻りました。また、政府は、フィデリティが401（k）サービスにビットコインを追加することに懸念を示しています。
そのことから、マイケル・セイラー率いるマイクロストラテジー社(NASDAQ: MSTR)のレバレッジを伴うビットコインの蓄積が市場を賑やかし、ロスカットとなるマージンコールの通知へ注目（一部では嬉々とした）が集まりました。それは2020年の後半に始まり、株式のローリング年次パフォーマンスを見ると明らかです。
明らかでないのは、マイクロストラテジー社がどれだけのビットコインを保有しているかです–このとき、リターンベースの動的分析が役立ちます。MPIスタイラスのシステムでマイクロストラテジー社の日次のパフォーマンスの動きを再現するため、 同社の主要な業務内容を代表するS&P 400 Mid-cap Application Software sector indexを使用します。その他に、ビットコインとキャッシュプロキシとして3か月T-billのリターンを追加しました。結果として得られた動的ポートフォリオは、マイクロストラテジー社のリターンを厳密にトラックし、マイクロストラテジー社の過去から現在のパフォーマンス要因についてのコンセンサスを得ることができます。ビットコインが購入されバランスシートに計上された当初数ヶ月間は、まだソフトウェア会社のように見えますが、その後レバレッジされたビットコインのウエイトはほぼ100％オーバーレイしています。
これらの要因から、2021年11月のピークから2022年5月12日までにマイクロストラテジー社の株価がビットコインよりも大幅に減少したのも不思議ではありません。ビットコインは5月12日時点で57％の大幅な損失を出しました。また、マイクロストラテジー社の相対的なエクスポージャとほぼ比例したビットコインとS&P 400 Application Software indexの40/60のブレンドでは、39％の損失となりました。しかし、レバレッジのギアリング効果により、マイクロストラテジー社の株価はより引き下げられて、その価値の80％を失いました。
上場企業の株価が市場で最もリスクの高い投資オプションの1つよりもリスクが高いというショックを乗り越え、そのエクスポージャを確認することで、ここから何を知ることができるのかを見てみましょう。MPIスタイラスのシナリオ分析を使用して、暗号通貨とソフトウェア株に対する追加のショックの影響度合いを5月12日木曜日までのデータにより推定しました。それによると今後ビットコインの損失が-20%増加し、mid-cap software株の損失が-10%と想定すると、マイクロストラテジ－社の株は41%の損失を発生させる可能性があります。株式と暗号通貨の両方は5月13日金曜日の終わりまでにいくらか回復しましたが、この手法により、市場エクスポージャの推定を使用して現在のリスクを定量化することができます。しかし、正直に言うとー物事は急速に変化し続けます…このレベルのボラティリティには継続的なモニタリングが必要ですーそして、真の投資家のリスクエクスポージャは人々が認識しているよりも広範囲に及ぶという事実を率直に理解する必要があります。
言い換えると、ビットコインがフィデリティの401kプランに含まれることを心配している政府当局者は、おそらく一歩下がって全体像を見る必要があります。この1つの上場株式は、ビットコイン/暗号にベットしている唯一の主力プロダクトではありません；他の株式にはエクスポージャがあり、それらの株式を保有するミューチュアルファンド/ ETFは、そのエクスポージャに加えて、それらがミックスに追加する個別の暗号エクスポージャを保有します。
そして、マイクロストラテジーの分析が示すように、これらのエクスポージャは入手可能な投資リターンで説明できるので、投資家にとって自分のポートフォリオの隠れたリスクを評価するためのツールとなります。最後に、我々は投資家がサーカスのようなボラティリティを楽しむことから離れ、その渦に巻き込まれないことを切に願っております。
ディスクレーマー: MPIはパフォーマンスベースの分析を行っており、公開されているファンド情報以外の投資戦略のクオリティあるいはメリットに関してコメントは行いません。また当該ファンドの実際の投資戦略、ポジションあるいは保有情報を知ることを要求したり示唆するものではありません。この分析は、ファンドのリターンのみを使っており、実際の保有情報は反映しておりません。あらゆる定量分析に固有の分析と実際の保有、また/あるいはファンドによる投資決定との乖離が予想されます。本レポートは、MPIが信頼できると判断した情報源から入手した情報をもとに作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。情報提供を目的としたものであり、本ファンドの勧誘のために作成されたものではありません。